ハリウッド組合特集：「監督組合」とは

ハリウッド組合特集：「監督組合」とは。

 映画の制作過程での監督の役割は大きい。通常、映画１本に監督はひとり。映画の出来あがりを左右する重要な仕事だ。監督の指揮下で、ユニット・プロダクション・マネジャー、助監督などが監督の補助をする。

監督組合Directors Guild of Americaと呼ばれる組合は、アメリカ国内外で働く監督と監督指揮下のスタッフたちの権利と生活を守る。俳優組合の所属する会員は現在、１２，２０５人。そのうち、女性は約２２％で、２，６７０人と言われる。残りが男性で、大多数を占める。人種ごとの割合は、ラテン系が２７４人（２．４％）、アフリカ系が４３６人（３．８％）、アジア系が１４１人（１．２％）、原住民が２９人（０．２％）で、残りが白人系。白人の男性監督が圧倒的な多数を占め、制作現場を仕切っているのが現状のようだ。

 監督組合の役割

 監督組合の役割は、組合員を代表して、スタジオや制作会社との間の集団契約を交渉する。賃上げ交渉や労働条件を改善してくれる。映画が二次使用された場合には、再使用料を徴収して配ってくれる。二次使用料とは、劇場用に作られた映画が、他のメディアで、たとえばテレビ放映、ビデオ配給、インターネット配信、コマーシャルなどに使用された場合に、別途の使用料が発生することをいう。二次使用されたらその使用料を支払わなければならない。売れっ子監督ならいざ知らず、いつも監督の仕事があるわけでない現実を鑑みると、その間の生活を守ってくれる二次使用料は重要な資金源だ。その他、組合員のための年金や健康保険を整備している。組合に所属する監督を雇う場合、スタジオや制作会社は、組合の年金・健康保険にも寄与しなければならない。監督組合は、組合員が仕事に専念できるように経済的な権利を守ってくれる。

二次使用料

 監督組合が昨年徴収した二次使用料は１億６，５００万ドルといわれる。組合と集団交渉契約を結んでいるスタジオや制作会社が、二次使用料の支払い義務を負う。

アメリカの政府機関である一般会計事務所GAOの調査によると、映画産業が１９９６年から１９９８年までの間に生み出した総収入は、６８５億ドルを記録した。そのうち、二次使用料は１７億ドルに達する。その二次使用料のうち２％にあたる３，５２０万ドルが未払いのままだそうだ。二次使用料未払いは、独立系制作会社に多いといわれる。

独立系制作会社の中でも、制作費２００万ドルに満たない低予算の映画をつくっている会社に未払いが多い。現実には、制作費２００万ドル以下の映画は、アメリカで作られる映画の８７％を占めており、スタジオや投資家からのバックアップのないため資金繰りが苦しかったり、キャッシュ・フローに行き詰まるところが多い。したがって、支払うべき二次使用料を次の作品の制作や人件費に使ってしまったり、二次使用料を支払わないまま行方をくらましたりする制作会社も多いようだ。独立系制作会社の二次使用料不払いは組合にとって頭痛の種である。

料金設定

 映画には２億ドル以上かけた超大作もあれば、１００万ドル以下の制作費で映画をつくる独立系まで様々だ。監督は制作費の規模と資金だけで仕事を選ぶわけではない。しかし、組合に所属する監督を雇う場合には、制作会社は一律組合の規則にしたがわなければならない。資金調達の苦しい独立系の制作会社にとっては、組合への支払いだけで結構な負担となってしまう。

そこで監督組合は、こういった独立系制作会社の映画制作を支援するため、制作予算ごとに異なった料金体系を設定している。たとえば、制作予算が６００万ドル以下で３５０万ドル以上の場合には、組合が定めた最低賃金の７０％を監督に支払い、残りは映画が完成し、配給収入が入るまで猶予してもらうことができる。３５０万ドルから２５０万ドルの制作予算の映画についても同様。監督料は最低賃金の６０％を支払い、残りの支払いを一定期間猶予してもらえる。２５０万ドル未満の低予算の映画の場合には、監督組合が定める最低賃金に従うことなく、当事者間の自由な取り決めに任せている。詳細は監督組合のサイトwww.dga.orgで。

クレジット表記

 監督組合は組合員たちのクリエイティブな権利をも守ってくれる。

たとえば、洋画には必ず、”A Film by ---“というクレジット表記がある。長年にわたって監督に与えられた勲章のような表記だ。A Film by Spielbergとなっていれば、それはスピルバーグ監督作品という意味だ。スピルバーグ監督が映画の責任者ということだ。映画の最初に名前がでるので、インパクトがある。観客の目にとまる。だから「誰それの監督作品」という表記をもらえる栄誉は、映画制作に携わった人たちには特別な意味をもつ。そして監督にとって次の仕事へのチャンスともなっていく。このクレジット表記を巡って、脚本家組合が監督組合の領域に口を挟んできた。

脚本家たちには、原作者の場合”Story by---“というクレジットがもらえる。脚本を書いたら”Screenplay by---“というクレジットがつく。しかし、映画の最初に現れる「誰それの監督作品」という表記に比べるとどうしても見劣りする。ヒッチコック監督、コッポラ監督、キューブリック監督などの巨匠作品だと、監督の名前を出すことによって、その映画が独特の意味をもっている。そうでない新人の監督にも同じような重みをもったクレジットを与えることはどうか、と疑義がもたれるようになった（脚本家組合）。脚本家組合の言い分は、脚本がなければ、俳優は演じることはできないし、ましてや監督することなんてできない。脚本は映画の根幹だ。にもかかわらずすべての映画に「誰それの監督作品」というクレジットを独占させるのは、まるで監督が映画を仕切っているような錯覚を与える、というものだった。

脚本家組合は、監督組合が長年独占してきた「誰それの監督作品」というクレジットに制限を加えようと試みた。制作会社やスタジオに対して、「誰それの作品」という標記に、脚本家の名前もいれて欲しい。「誰それの監督作品」という標記ができる映画の数を限定して欲しいと要求してきた。

こういった脚本家組合の要求に対して、監督組合の反応は冷やかなものであった。「映画の脚本は脚本家が書く。しかし観客が劇場で見る映画は監督の手によるものだ。たとえば、映画『アメリカン・ビューティ』（１９９９年）。監督によって、俳優の使い方や撮影の仕方は当然異なってくる。編集の仕方も違う。音楽も異なってくる。同じ脚本でも、監督によって全く違った映画になる。」（監督組合）。「誰それの監督作品」というクレジットを制限するなんて、監督組合ではとてものめない話だった。 

結局のところ、脚本家組合は今年の賃上げ交渉で、ペイ・パー・ビュー、テレビ放映そしてＤＶＤといったメディアでの再使用で発生する二次使用料の値上げを勝ちとることはできたが、「誰それの監督作品」という表記を制限することはできなかった。監督組合と脚本家組合。二次使用料をどれだけ多く勝ち得るかといった利害の一致する点では、合従連衡を保ちながらも、既得権の部分では譲れない事情があるようだ。

写真：サンセット通りにある監督組合。このビルの１階には豪奢な試写室があり、映画の上映やプレミアが行なわれる。